家の解体を業者に依頼する場合、１社だけでなく、まずは複数業者に相見積もりをとりましょう。
その結果、複数業者から算出された見積額は業者によって異なるのが普通です。
でも同じ家なのに、なぜ家屋解体業者によって解体費用が異なるのでしょう？その理由を解説します。
なお、複数業者から見積もりをとる場合は解体業者の一括査定サイトを利用すると便利です。
家屋解体費用が業者によって異なる理由とは？
家の解体が必要になった場合、まずは他の家がどれくらいの費用で解体されているのかを調べるでしょう。
たしかに参考にはなります。しかし自分の所有している家の大きさと同じ坪数の家屋であっても、厳密に言えば費用が同じになるわけではありません。
同じ大きさの家なのに、なぜ解体費用が業者によって異なるのでしょうか？
その理由として、まず、同じ大きさの家であっても、家の構造がそれぞれ異なっていることがあげられます。簡単に説明すると、材質が頑丈である場合、家の解体に多くの労力を要します。さらに特別な解体機具も必要な場合の解体費は高額になってしまうのです。
また家屋構造によっては手作業で解体作業を行わなければならないケースもあり、その場合は人件費がかさむため、費用全体も高くなります。
そして家屋解体によって発生したゴミは通常のゴミとして処理できないため、産業廃棄物となり廃棄するための費用も発生します。
産業廃棄物の処分費用は業者によって異なっており、さらに家屋の場所からゴミ処理場までの距離によっても輸送費が変化してきます。
このような理由で、家屋解体費用は業者によって、また家屋の状態によって異なることになるのです。
家屋解体に関する費用詳細
家屋解体といっても、作業は家を解体するだけではありません。
家屋解体業者の説明している費用は、解体費用の全額の場合もありますし、単純に解体のみの費用という場合もあります。
家屋解体に関する詳細が載せられていないのであれば、必ず家屋解体の詳細について事前に説明を受けるようにしましょう。
費用には以下のものが含まれてきます。
家を解体する時には、粉塵が舞い散ることになるため養生をする必要があり、また養生をするための足場も必要になります。
まずはこの仮設工事の費用が必要になります。
続いて家屋を解体する時には手作業で行う種類のものもありますが、これを内装解体と呼びます。
具体的には家屋のガラス、石膏ボードなどの撤去、加えてバスルームとキッチンとトイレなどの撤去も基本的に手作業で行われ内装解体に含まれます。
家屋解体で生じた廃棄物については基本的に個人ゴミとしては処理できず、産業廃棄物として有料で処理しなければなりません。
費用は通常㎡で計算されるようになり、多くの場合細かな分別をしない混合廃棄物となるため処理費用は高くなる傾向があります。
日本家屋の多くで使われている瓦屋根ですが、撤去作業は基本的に手作業で行われるため費用は高くなります。撤去後の廃棄物はやはり産業廃棄物となるため、処理にも費用が必要になります。
庭に生えている樹木の撤去に関しても、別料金が設定されるようになります。樹木の撤去は伐採のみの場合は比較的安価で済みますが、抜根まで行うと費用が2倍から3倍に跳ね上がるようになります。
このような詳細な作業が見積もりにきちんと含まれているかどうかで、最終的な解体費用が変化することになります。
家屋解体費用の例
家屋解体の費用は、家屋が解体しやすいいのかどうかによって大きく変化することになります。
近隣に家屋がない、目の前の道路が広い、人件費の安い地域などの条件下では解体費用は安くなります。
また家屋は何でできているのかという事もポイントになり、安い順から並べると、木造家屋、鉄骨造、鉄筋コンクリートという順番となります。
木造には鉄筋が入っていないため、産業廃棄物の種類が少なくなり、さらに解体がしやすいために鉄筋造よりも安くなるという事です。
通常であれば、木造家屋の場合坪単価3万円ほどの費用が必要になり、鉄筋造の場合は坪単価4万円ほど、鉄筋コンクリートは坪単価5万円です。
仮に家屋解体が必要になる場合には、この通常料金を基準に解体業者を選ぶことができます。
ただしその時には、解体見積もりの金額にきちんと詳細な点が含まれているのかどうかを確認するようにしましょう。
詳しい内容が分からない場合、見積金額以外に支払うことになる金額があるのかどうかを事前に尋ねることもできます。
家屋解体業者の一括査定サイトを利用すると便利
最近では家屋解体の業者もインターネットの一括査定サイトで見つけることもできます。
少しでも安い業者を見つけるために、こうした解体業者一括査定サイトを利用することで時間を短縮できます。
このように家屋解体は、解体する家の状態や規模によって費用が大きく変わってくるものです。見積や査定を依頼したのであれば、解体に関する全ての費用を提示してもらう事が重要です。
費用が高すぎる業者や低すぎる業者は危険な場合もあるので、一括サイトを利用し相見積もりをとり、その内容を比較検討したうえで業者を決定しましょう。
